- 開催日
- 2024年10月12日(土)
10:00 〜 11:40
- エリア
- オンライン
- 会場
- Zoom開催
こちら
令和5年度の出生数が約73万人という衝撃の数字。これは、現100万人の中学生が12年後には約3割いなくなるということです。
今後の学習塾経営はどうしていくべきか?進学実績、他塾との差別化、、、これまでの延長戦では到底なんともなりません。
これまでとは異なるターゲット向けのコースや業態づくりも同時に進めていく必要があります。
またGIGAスクール構想で筆記用具となったICT教材ですが、貴塾では上手く使えていますか?コストになっていませんか?
本セミナーでは、ICT教材を効果的に活用するためのヒントや、講師不足、少子化時代の新たな収益の柱としての新規事業をご提案するセミナーを10月に4週連続でお届けします。
是非今後の学習塾経営のヒントとしてお役立ていただけますと幸いです。
ICT教材を活用した個別指導塾が大半になる一方、上手く使いこなし、成績向上や生徒数増という結果を出せていない個別指導塾が多いことも事実です。 開校以来、口コミメインで生徒数100名越えを達成し続けている東京都の個別指導塾C.schoolの風間代表をお招きし、「結果を出している塾が実践していること」をつまびらかに公開いただきます。
10月5日(土)10:00~11:20
「なりたい自分に出会える塾」C.school代表 風間亮氏
慶應義塾大学理工学部卒業後、NTTコミュニケーションズ株式会社クラウドサービス部を経て、
認定NPO法人Teach For Japan派遣のもと、福岡県田川郡の公立中学校に英語科教員として勤める。
その後、2019年5月に地元・東京都江戸川区で「主体的な進路選択の実現」をビジョンに株式会社Bee/学習塾C.schoolを創業。
従来の塾運営では先がないとの考えから、コロナ前に「すらら」を導入し、集団授業の中で「反転活用」をスタート。新入試や新たな学力観に対応した授業形態を確立。その後、人件費のかかる人の個別とは一線を画す「次世代型学習塾kulumo」を開校し、中下位層へターゲットを拡大しながら、LTVを最大化するための「集団+個別」の全体デザインについてお話しいただきます。
10月12日(土)10:00~11:40
株式会社ヒューマン・ブレ-ン KLCセミナー
岡山本部本部長 中川美智雄氏
業務部部長 井上典総氏
関東・関西・中四国・九州に約90校を展開するヒューマン・ブレーンの岡山・米子ブランドとして岡山市、倉敷市を中心に8校舎を展開。
地域密着型の受験進学塾として、大学受験・高校受験・中学受験指導を提供。集団授業での指導力を軸に、呼び出し補習などを組み合せ、徹底的に指導するスタイルにこだわる。
2019年度より「すらら」を導入。ICT教材と従来型指導の融合に着手し、中学生を対象に「すらら」を活用した反転授業を開始。2021年度には、「すらら」を活用した次世代型個別指導塾「kulumo」ブランドを立ち上げ、手ごたえを実感。
2018年に「すらら」を導入し、DXを推進し続け、7年連続校舎数増、生徒数増を実現されている岐阜県下を中心に 50校舎以上を展開するリード進学塾にご登壇いただきます。 結果を出している大手塾の成功ポイントの一つは「社員の意識改革」だそうです。「講師の意識が変われば、ICTの活用が変わり、活用が変われば結果が出る!」これまでの取り組みを戦略と体験談の両方の視点でお話しいただきます。
10月19日(土)10:00~11:30
株式会社プロジェクトリーズ リード進学塾
執行役員 西部敏行氏
すらら責任者 古里直嗣氏
岐阜県下を中心に50教場以上を構える地域密着型総合学習塾。コロナ禍においても生徒数過去最高を更新し、創業以来増収増益を継続中。
「21世紀型スキル」育成と、「個別最適化」指導及びAL型教育推進のためICT化を推進し、学習塾の進化を目指す。21年からは愛知県にも進出。
2018年に「すらら」を導入して以来、アップデートを重ね、DX化を推進。
2018年に「学習塾」を開校。地域のニーズに応える形で「通信制高校」「フリースクール」を次々に開校し、 子どもや保護者をハッピーにしながら、創業6年で年商4000万を達成した長野県川中島にある「学び舎かなえ」の安部代表をお招きし、 学習塾がフリースクールを開校するメリットや社会的意義、補助金制度やすららを活用した「出席扱い制度」について具体的にお話しいただきます。
10月26日(土)10:00~11:20
株式会社未来 代表 安部映樹氏
2018年に長野県川中島で地域に根差した個別指導塾「学び舎かなえ」を開校。
開校1年目で80名以上の生徒を集め、ニーズに応じる形でその後、フリースクール、通信制高校を次々と開設。
「すらら」を利用した「出席扱い制度」にも早くから着手し、長野市民新聞にて「市内初!フリースクール内での中学定期テストの実施が認定される」として取り上げられるなど、 地域のハブとなる新たな取り組みにも従事。2022年から文化祭を開催し、地域住民約500名以上がが参加するなど注目を集めた。